温室効果ガスの削減が地球規模での喫緊かつ最重要課題である今日、2050年カーボンニュートラルの実現が政策目標として掲げられ、化石燃料から再生可能エネルギーへの急速なシフトに伴いモーターやインバーターの需要が急増している。日本の年間電力消費量は、2010年度に1,354億kWhに達し、その後も10000億kWh付近で推移しているが、このうち約半分がモーターで消費されており、モーターとそれを駆動するインバーター等のパワーエレクトロニクス・システムの省エネルギー化が世界規模での課題である。パワーエレクトロニクスは、電力の開閉や変換を迅速かつ効率的に行なう技術であり、従来の電力工学とパワー半導体を基礎とする電子工学、制御工学が融合した工学である。したがって、高周波で動作するワイドバンドギャップ半導体やインバーター用リアクトル、高効率なモーターなどの電子デバイス/機器が多用され、それらに不可欠な素材であるバルク軟磁性材料についても小型軽量かつ数百kHzから数十MHzの高周波領域での低損失化が強く要求されている。
　バルク軟磁性材料は、商用トランスやモーターに広く用いられている電磁鋼板がその代表的なものであるが、開発されてから既に１００年以上が経過している。1970年代以降、電磁鋼板の代替を狙ってアモルファス構造やナノ結晶構造をもつ薄帯および微粉末の開発が盛んに行われ、一部は実用化されているが、これらの素材は鉄損の周波数特性には優れるものの、飽和磁束密度が小さいために銅損が大きくなってしまうため、大電流を扱うパワーエレクトロニクス・システムには利用し難い。また、同システムに用いられるリアクトルやチョークコイル等の磁性部品は、直流が重畳された状態でパルス駆動されるが、このような状況下で正しく鉄損を評価する手法は世界的にも確立されていない。さらに鉄損解析に至っては数10年前の理論が未だに広く用いられており、現実のヒステリシス損失や異常渦電流損失の起源や発生機構についての理解がほとんど進んでいないのが実情である。
　したがって、次世代パワーエレクトロニクス・システムの実現のためには、実動作環境での磁性部品/材料の評価手法を確立し、鉄損物理起源の解明を進め、高周波損失特性に優れた新たなバルク軟磁性材料を創製することが喫緊の課題となる。
　本研究拠点では、次世代パワーエレクトロニクス・システムに適した新たなバルク軟磁性材料を創製し社会実装を進めるため、３つの研究グループ（計測・解析グループ、設計・試作グループ、デバイス化・システム実装ソリューション開発グループ）を編成し、以下に示す５つの要素課題を掲げ、本学の複数の研究者（客員を含む）が密に連携して産業界の研究開発者と共に活動する。